一般財団法人労務行政研究所


 

 

 【11月14日開催!!】

法政大学大学院 石山恒貴教授に聞く!

“パラレルキャリア”が、企業と社員にもたらす効果とは?

 

『HRイブニングセッション』は、“次世代人事パーソン”を目指す皆さんに向けて労務行政研究所が提供する、

[各界の第一人者による講演+参加者交流会]のイベントです!

 

今回のセッションでは、NEC、GE、米系ライフサイエンス会社を経て、現在は法政大学大学院政策創造研究科 教授の石山恒貴先生をお招きします。

 

「人生100年時代」と呼ばれる現在、長く働き活躍し続けるためには、自身の能力開発を会社に頼り切ることは難しくなってきています。
そんな中、会社での仕事以外にもう一つの世界を持ち、幅広い視野や新鮮な発想を獲得する一方で、社外ネットワーク形成などを行い、職業生活(職業キャリア)と人生(ライフキャリア)の双方に生かす“パラレルキャリア”が注目されています。

一方で、「雇用されている以上は本業に集中すべきではないか」「両立できるのは、エネルギーに溢れた特別な人だけ」といった、懐疑的な想いを抱く人事担当者、ビジネスパーソンも少なくないのではないでしょうか。

本セッションでは、2015年に『パラレルキャリアを始めよう!』(ダイヤモンド社)、2018年に『越境的学習のメカニズム』(福村出版)を出版されるなど、「パラレルキャリア」や「越境的学習」の専門家として知られる石山先生に、決して特別な人だけのものではないパラレルキャリアの意義、そして周囲の社員に及ぶ学びの効果を、豊富な企業事例を交えつつ語っていただきます。

パラレルキャリアが企業と社員にもたらす効果が見えてくる、注目のセッションです

 

■講演概要

「パラレルキャリアと人材育成――企業と社員にもたらす効果」

 

1.  「人生100年時代」とパラレルキャリア 

2.パラレルキャリアが全社員にもたらす人材育成効果

3.企業事例と考察

 

■講師

・石山 恒貴 氏

法政大学大学院政策創造研究科 教授

 

  

※詳しいプロフィールは本ページ下にてご紹介しています。

 

 

■開催日時

2018年11月14日(水)19:00~21:00

 

 

■会場

 東京都品川区西五反田3-6-21 住友不動産西五反田ビル3階

 一般財団法人労務行政研究所 セミナールーム

 

※お申し込み締め切りは11月12日(月)です。

(応募者多数の場合は、規定人数となり次第、応募を締め切らせていただきます)

 

■参加費用:5,400円(税込)

 下記URLよりお申し込み下さい。

※お申し込み受付期間は終了しております。

 

※弊社競合となるサービスをお持ちの企業様の参加をご遠慮いただく場合があります。
※お申込み後のキャンセルは受け付けておりません。
※荒天・その他の諸事情により、やむを得ず開催を中止または延期させていただく場合がございます。

 

 

【こんな人におすすめ】

・時代の先端を行く専門家・経営者の考える、今後の人材マネジメントに必要な分野の要諦を直接聞いてみたい方

・実務分野の専門知識だけではなく、人事業務に関連する分野の最新動向を知り、視野を広げたい人事パーソン 

・会社の枠を越えて、人事分野の今後の変化にアンテナを向ける意欲的な人事パーソンと交流し、

 ネットワークを構築したい方

・夕方~夜間の時間を有効活用して、知見を深めたい人事パーソン

 

 

【当日のプログラム】

18:20-19:00  開場~受付

19:00-20:20  講演:石山 恒貴 様

20:20-21:00  講師へのご質問、参加者交流会

(名刺をお持ちの上、ご来場ください)

 

 

【講師プロフィール】

・石山 恒貴(いしやま・のぶたか) 氏
一橋大学社会学部卒業、産業能率大学大学院経営情報学研究科経営情報学専攻修士課程修了、法政大学大学院政策創造研究科政策創造専攻博士後期課程修了、博士(政策学)。
一橋大学卒業後、NEC、GE、米系ライフサイエンス会社を経て、現職。
越境的学習、キャリア開発、人的資源管理等が研究領域。人材育成学会理事、フリーランス協会アドバイザリーボード、早稲田大学大学院総合研究センター招聘研究員、NPOキャリア権推進ネットワーク授業開発委員長、一般社団法人ソーシャリスト21st理事、一般社団法人全国産業人能力開発団体連合会特別会員。

主な著書:『越境的学習のメカニズム』(福村出版、2018年)、『パラレルキャリアを始めよう!』(ダイヤモンド社、2015年)
主な論文:Role of knowledge brokers in communities of practice in Japan, Journal of Knowledge Management, Vol.20,No.6,2016.